整体師として独立したい！必要な手続きや流れを解説

整体師として働いている人の中には、いずれは独立して整体院やサロンを立ち上げたいと考えている方も多いのではないでしょうか？しかし、いざ独立開業するとなると、どんな流れや手続きを踏んだらよいのか、お悩みの方もいるかもしれません。そこで本記事では、整体師が独立するメリットや、開業に必要な手続きについて解説します。

独立するタイミングはいつ？

自身の技術を活かし、独立の道を歩む―整体師が独立する適切なタイミングとは？整体師が独立する際の適切なタイミングや準備について詳しく解説します。

独立のタイミングは？

整体師として独立するタイミングには、厳密な基準はありません。なぜなら、整体を行うためには、特別な資格や経験は必要ないからです。開業しようと思えば、いつでも誰でも整体院を開くことは可能です。

しかし顧客の視点からすると、経験が浅く知識が不十分な整体師に施術されるのは不安やリスクをともないます。そのため、店舗などで経験を積んで十分な知識と技術を身に着けてから独立する方が望ましいといえます。

開業資金を貯めてから

開業資金のめどが立ってから独立する方法もあります。資金がない状態で開業するのはリスクが高くおすすめできません。整体院やサロンで修行しつつ、独立に向けて資金を貯めていくとよいでしょう。

他の資格を取得してから

整体師として独立する際、特別な資格は必要ありません。しかし、ほかの国家資格や民間資格を取得しておくと、施術の幅を広げたり、他の整体院と差別化を図ることが可能です。たとえば柔道整復師・はり師・きゅう師などの国家資格を取得すると、保険適用可能な施術を行える利点があります。

また、これらの資格を持っていると、顧客からも信頼を得られやすいメリットがあります。独立を検討する際は、各種資格を取得することも視野に入れ、開業のタイミングを計るとよいでしょう。

整体師が独立するメリット

整体師が独立することによって、自身のビジョンを実現するチャンスが広がります。ここでは、整体師が独立することで得られる自由な働き方など、具体的なメリットをご紹介します。

自由度が高い働き方ができる

整体師が独立するメリットのひとつめは、自分のペースで仕事ができることです。整体院やサロンに雇われて働く場合、雇用主と従業員は雇用関係つまり主従関係にあたります。また、就業規則などのさまざまな制約に縛られます。業務内容や就業時間等で雇用主の指示に従う必要があり、好き勝手に働くことはできません。

一方、独立して働く場合は、業務時間や仕事内容を自由に設定できます。自身が個人事業主のため、会社勤めにありがちな上司との人間関係にも悩まされません。自分のライフスタイルに合わせて働けるのは大きな魅力です。

自宅開業できる

独立開業するとなると、多額の初期費用や維持費がかかるイメージがあるかもしれません。たとえば、物件を取得してから開業する場合は、店舗取得費や設備投資費などまとまった資金が必要です。毎月の家賃などのランニングコストも発生します。

しかし、整体院を開業するには必ずしも物件を取得する必要はありません。整体施術に必要なスペースや設備・備品を用意できれば、開業は可能です。資金を抑えて開業する方法として、自宅開業があります。自宅の一部を店舗として利用する方法で、初期費用やランニングコストを抑えることが可能です。

ただし、自宅を利用する場合は、どうしても生活感が出てしまう可能性があります。なるべく自宅感を抑え、顧客がまた来たいと思えるようなレイアウトや空間づくりをこころがけましょう。

年齢や性別による制限がない

独立開業の魅力は、年齢性別問わず誰でもできる点です。整体院やサロンへの就職では、年齢による採用制限がかかる場合があります。年齢不問の整体院は多くありますが、若年層のキャリア形成を目的とした年齢制限を設けている所もあります。

一方、独立開業の場合は年齢による制約はありません。むしろ、高齢であるほど経験豊富に見え、顧客に信頼感や安心感を与えるメリットがあります。また、女性整体師が施術する女性専門の整体院はまだまだ少ないため、女性が独立して活躍するチャンスも多くあります。

独立するために必要な手続きと流れ

整体師が独立するためには、さまざまな手続きや流れがあります。開業届の提出や資金調達など、具体的な流れを解説します。

どんな手続きが必要？

個人が営利目的で事業を開始する場合、税務署へ開業届を提出する必要があります。所得税法で定められている義務ですが、開業届を出さない場合でも、とくに罰則は定められていません。開業した年の確定申告から青色申告を希望する場合は、開業届と同時に青色申告承認申請書を提出するとよいでしょう。

独立までの流れ①　事業計画書を作成する

最初に事業計画を作成しましょう。事業内容、強みやコンセプト、メインとなるターゲット層、価格設定やマーケティング戦略など、できるだけ具体的にまとめましょう。事業計画書を通じて、頭の中で描いている事業の全体像を把握でき、独立開業までの道筋を整理することができます。開業後に成功するかどうかも左右されるため、独立前にしっかり事業計画を立てることが大切です。

独立までの流れ②　物件探し

事業計画に基づいて、適切な店舗物件を探しましょう。物件選びの際は、メインとなるターゲット層の通いやすさや、取得に必要な費用などを考慮する必要があります。初期費用を抑えたい場合は、レンタルサロンやシェアサロンを利用する方法や、自宅の一室を改装して店舗として利用する選択肢もあります。

独立までの流れ③　資金調達

開業には初期費用がかかります。自宅やレンタルサロンを利用せず、独立した店舗を用意する場合は多額の資金が必要になります。設備費用や備品代、広告費などの資金も必要です。開業資金を自己資金でまかなうのが難しい場合は、日本政策金融公庫などの金融機関から、融資を受けられるかどうか確認しましょう。可能であれば、補助金や助成金を併用することもおすすめします。

独立までの流れ④　経営知識やスキルを身につける

独立前に経営について学ぶことも重要です。書籍やウェブサイト、YouTubeやセミナーなど、学びの手段はいくらでもあります。経営に関する知識がない状態で開業するのは、リスクが高くおすすめできません。開業後に安定した事業を続けるためには、経営の知識（たとえば集客スキル・マーケティング・財務会計など）を身につける努力が大切です。

まとめ

本記事では、整体師として独立する場合のメリットや流れなどについて解説しました。営利目的で開業する場合は、税務署に開業届を提出する必要があります。青色申告を希望する場合は、青色申告承認申請書も一緒に提出しましょう。独立の際は、事前にしっかり事業計画を立てましょう。ある程度まとまった開業資金も必要です。独立開業すると、実力次第で収入アップが見込めることや、自分のペースで仕事を進められるメリットがあります。人に使われる立場では得られない、大きなやりがいを実感できる点も魅力です。整体師として独立開業を考えている方は、本記事をぜひ参考にしてみてください。